クレジットカード現金化はなぜバレる？

カードを止められたのは現金化がバレたから？

「クレジットカードが止められてる・・・まさか現金化がバレたのか・・・？」

クレジットカードを現金化してカードが止められたり、カード決済が通らなかったとしても、それは必ずしも現金化がバレたからだとは限りません。

実際、カード会社は、カードで買われた商品の金額や品目を確認することはできますが、利用者がそれを現金化させてお金に変えたかどうかを知るすべはありません。

あくまでも、不正利用を防止する観点から、不正利用の疑いのある決済やカード利用を制限しているに過ぎません。

カードが使えなかったからといって、慌ててカード会社へあれこれと余計なことまで自白してしまったのではやぶ蛇です。

まずは、メールやSMS、アプリのお知らせ欄などを確認して、カード会社から通知が来てないか確認しましょう。

その上で、カードの停止が限定的なものかどうか判断するためにも、少し時間を置いてみたり、他のお店（一般小売店）などで少額決済をして、カードが利用できないか確認してみることをおすすめします。

現金化がバレたらどうなる？

カードの停止および契約解除

カード会社の利用規約では現金化は規約違反となります。

現金化が発覚、もしくは現金化の疑いがかかると、規約に基づき、クレジットカード会社はカードの契約は強制的に解除させます。

これにより、そのカードでの支払い、取引がすべてできなくなり、再び同じカード会社でカードを作ることは難しくなります。

信用情報への登録（ブラックリスト入り）

現金化行為が発覚すると、カード会社は信用情報機関にこの事実を報告します。

これにより、いわゆる「ブラックリスト入り」状態となり、他のカードやローンの審査が通らなくなります。

通常、この記録は5年から最長で10年間保持されます。

また、これらの信用情報は、他の金融機関でも共有されるため、他のクレジットカードやローンの審査にも影響が及び、住宅ローンや自動車ローンの審査が通らなくなる可能性もあります。

残債の一括請求

カード会社は、現金化が発覚すると、残っているカード利用額を一括で返済するよう要求してくることがあります。

分割払いやリボ払いで利用していた残高も含めて、すべて一括返済を求められることになり、こうなると返済計画にも大きな狂いが生じることになります。

また、一括返済ができない場合、通常の利息に加えて遅延損害金が加算されることもあり、これにより負債がさらに増加する可能性もあります。

法的処分のリスク

クレジットカード現金化自体は、法的には犯罪とされないことが多く、カード会社が警察に通報して、利用者が法的処分を受けるケースはほとんどありません。

ただし、詐欺やその他の不正行為と組み合わされていた場合、法的な措置が取られる可能性があります。

クレジットカード現金化はなぜバレる？

取引パターンの異常検知

カード会社には、クレジットカードを使った不自然な取引パターンを検出するためのアルゴリズムがあり、不正な取引や現金化の兆候を検知しています。

現金化の兆候として検知されやすい取引パターンとしては、

・特定商品に集中した購入
・換金性の高い商品を短期間に複数回購入
・一般小売店以外での高額な決済

などがあります。

特定商品としては、換金性が高い商品のことで、具体的には、ギフト券、商品券、鉄道回数券、ブランド品、貴金属類などが上げられます。

現金化を目的とした取引は、短期間に集中して行われることが多く、特に同じ種類の商品や高額商品が頻繁に購入される傾向があります。

こうした商品を短期間に繰り返し購入していると、現金化目的の利用を疑われる可能性が高まります。

具体的には、同一の商品券を数日間に何度も購入したり、回数券を同じ駅で繰り返し購入している場合など、通常の取引パターンから逸脱しているとみなされれば、検知されやすくなります。

また、購入商品とともに監視の目が向けられやすいのが購入場所です。

例えば、換金性の高いものが購入しやすいブランドショップや、金券ショップ定番の金券が買えるギフト券販売所などです。

その他、不特定多数の商品が販売されているオンラインモールやECサイト、オンラインカジノや仮想通貨販売所などの海外サイトも警戒されやすい場所に上げられます。

クレジットスコアの悪化

クレジットカードには、クレジットスコアと呼ばれる信用力を測る指標があり、これが悪化したことで、カードが止められることがあります。

クレジットスコアは、例えば、返済が滞っている場合などに悪化することが知られています。

それ以外にも、急に高額商品を購入して利用限度額に余裕がなくなっていたり、限度額上限いっぱいまでリボ払いを使う（リボ天）などの状況が続いていると、クレジットスコアに悪影響を及ぼします。

また、逆にカードの利用実績が少なすぎて、クレジットスコアが蓄積されていない状況なども同様です。

こうした状況では、より一層、監視基準が厳しくなっているため、普段なら問題ないような買い物でも、現金化目的とみなさせれ、カード利用停止につながることがあります。

現金化をバレにくくするには？

カード会社の監視システムに引っかからないようにするには、購入品目や場所を調整する方法が考えられます。

換金性の高い商品を買う場合も、連続購入を控えるようにしましょう。

金券を買うにしても、信販系の商品券から、ネット上の電子ギフト券、郵便系の切手やレターパックなど様々な種類があります。

換金性の高い商品を購入する場合でも、都度品目を変えたり、購入するお店を変えたりすることで、監視システムに引っかかるリスクを軽減させることができます。

また、カードのクレジットスコアにも気を配っておく必要があります。

クレジットスコアが悪化した状態だと、ちょっとしたイレギュラーな買い物でもすぐにカードを止められたり、カード決済が否認されることがあります。

クレジットスコアは、カード決済と返済を繰り返すことで蓄積されていく指標なので、作ったばかりのカードや、延滞を繰り返しているカードを使えば、それだけ厳しい監視を受けることになります。

そうなると、現金化をする際のカード決済でも、それだけ監視システムに引っ掛かりやすくなります。

こうしたことにならないように、クレジットスコアに気を配って、日頃から利用と返済をしておくことが理想的です。